これに対し，特許権であれば，第三者が侵害品であるプログラムを使用している場合には，その者が特許権侵害を認識しているか否かに関わらず，その使用を差し止めることができることができます（特許法2条3項1号等）。 （ｄ）状況に応じた選択を 以上の通り，プログラムは著作権による保護を受け得ますが，これで万全というわけではありません。デッドコピーなどの例を除いて，プログラムの著作権侵害が認められるケースはそれほど多くありません。他方，プログラムの特許権を取得することも容易ではありません。両者は，一長一短があり，個別具体的な事情に応じて，いずれによる保護が適切なのか，検討する必要があります。 （弁護士　高瀬　亜富　H25.6.28） 》 （おわり）